価格は適正か、書いてある情報に不自然な点がないか

商品には相場というものがあります。

在庫一掃のように早く商品を売りたいいう場合を除いては、仕入れ値に経費や利益を乗せない限り、商売として成り立ちません。

相場よりも明らかに安すぎると思われ、その理由に根拠がない限りは「偽物」や、詐欺の可能性もあるので手を出さない方が無難です。

また、怪しいサイトの多くは海外の業者です。当然そのような場合には、日本語が怪しいです。

こんなサイトには手を出さないようにしましょう。

特定商取引法に基づく記載がサイトにあるか

インターネットでの商品の販売行為は、日本の法律である「特定商取引法」の規制対象となっています。

その規制の１つに、指定役務を除いては運営事業者名、所在地、発送方法、送料等をサイト上に掲載する必要があります。

参考：消費者庁HP

表示義務項目を画面上にしっかりと表示している場合や、企業としては煩わしい内容でもあるためページ下部（ブッダーエリア）に「特定商取引法に基づく表示」のリンクがあり、別ページにて内容が確認できるサイトも多い印象を受けます。

もしこの表示がない場合、「法を犯してでも身分を明かしたくない」であるとか、日本の法律が及ばない怪しい海外の業者であることが考えられますので、取引きは控えましょう。

次のページでは、個人情報の扱いが適切に行われているかの面から怪しい業者でないかを確認する方法をご紹介します。続けてご覧ください。